「防災・減災」を進めるうえで、メディアが発信する「情報」の重要性は、ますます増えてきていると言えます。1995年の兵庫県南部地震(阪神・淡路大震災)以降、わが国でも、災害とメディアに関する研究が進み、多くの知見が蓄積されてきました。しかし、201ん円の東日本大震災を見ればわかるとおり、ただ闇雲に情報発信をおこなっても、ひとの命を救えるわけではありません。「わが身に、今まさに危機が迫っている」というリアリティが健全に形成されなければ、せっかくの「情報」も、生きたものになり得ないのです。

そこで、本研究室では、これまでに、①巨大災害を対象として、テレビや新聞などの内容分析を行い、②あわせて、被災地におけるフィールドワークを行うことで、社会的なリアリティの形成過程を調査・分析しました。

近年では、毎年のように発生する台風被害や豪雨被害に関する情報にも関心を向けており、避難行動を結び付けるためには、どのような情報発信の形が効果的かを研究しています。これまでの状況を分析したり、被災地に調査に行き、ヒアリング調査を行うなど、アクションリサーチを重ねています。